建設業の労災データが示す「転倒」と「腰痛」のリスク

建設業は全産業で死亡災害ワースト1位──232人・全体の31.1%

厚生労働省の労働災害統計によると、建設業の労災死亡者数は232人で、全産業の31.1%を占めています。事故タイプ別では墜落・転落が33%で最多ですが、次いで転倒が14.2%を占めています。

転倒災害は死亡に直結するケースは少ないものの、骨折や靭帯損傷につながりやすく、平均休業日数は47.5日にのぼります。1人の休業が現場の工程に与える影響を考えると、転倒予防は建設業の安全管理において見過ごせない課題です。

60歳以上が死傷者の約4分の1──高齢化する建設現場の課題

建設業では55歳以上の就業者が全体の約37%を占め、60歳以上の労災死傷者は約4分の1にのぼります。加齢に伴い、筋力・バランス能力・柔軟性は低下します。若い頃と同じ感覚で足場を移動したり、資材を持ち上げたりすることで、転倒や腰痛のリスクが高まります。

現場の経験が豊富なベテラン作業員ほど「自分は大丈夫」という意識が強くなりがちですが、体力の変化に気づき、動作を修正することが事故予防の第一歩です。

「墜落対策」と「転倒・腰痛予防」は別のアプローチが必要

建設業の安全対策というと、ハーネスの着用義務や足場の点検強化など墜落・転落対策が中心に語られます。これらは法令に基づくハード面の対策であり、確実に実施すべきものです。一方、転倒や腰痛は作業中の姿勢・動作・体力というソフト面が原因です。設備を整えるだけでは防げません。

まちリハの講師は理学療法士として26年間、体の動きと痛みの予防に携わってきました。建設業の安全大会では、この専門性を活かし「転倒・腰痛を防ぐ体の使い方」を参加型で指導します。

理学療法士が教える 建設現場の転倒・腰痛予防3つのポイント

ここからは、理学療法士の視点から、建設現場で実践しやすい3つの予防ポイントをお伝えします。

理学療法士からのアドバイス

「気をつけろ」という精神論では転倒・腰痛は防げません。

建設現場の事故を構造的に減らす
３つのステップ

STEP 1

「学ぶ」

正しい身体の使い方（ヒップヒンジ・重心コントロール）を知識として身につける

→

STEP 2

「知る」

セルフチェックで自分のバランス能力・柔軟性の衰えを客観的に把握する

→

STEP 3

「実践する」

朝礼・KY活動に3分体操を組み込み、習慣として定着させる

「知っている」と「できる」の差を埋める——安全大会・社内研修という選択肢

社内研修だけでは難しい3つの壁

前章の予防ポイントをお読みになり、「内容は分かったが、これを社内だけでやるのは難しい」と感じた方もいるのではないでしょうか。建設業の安全衛生担当者様が直面しがちな3つの壁があります。

「聞くだけ」で終わらない参加型の研修

まちリハの安全大会講演は、座学だけでなく実際に体を動かす参加型の研修です。建設業の作業内容に合わせて、資材の持ち上げ動作や足場での移動姿勢など、現場で使える具体的な動作をお伝えします。研修時間は60〜90分で、貴社のご要望に合わせて調整可能です。

受講者アンケート結果

エイジフレンドリー補助金の活用

まとめ——建設現場の転倒・腰痛は「正しい知識 × 継続 × 専門家の目」で防げる

ARTICLE SUPERVISOR

倉地 洋輔 Yosuke Kurachi

資格：理学療法士、認定理学療法士（介護予防）、第1種衛生管理者、健康経営エキスパートアドバイザー、腰痛予防労働衛生教育インストラクター

経歴：26年の臨床・講師経験。東京都介護予防フレイル予防推進支援センター広域アドバイザー。東京都産業保健総合支援センター相談員。製造業向けの安全大会で転倒予防・腰痛予防の参加型講演を実施。