安全大会の転倒予防講演｜理学療法士が直接指導する参加型研修【まちリハ】
安全衛生担当者・総務担当者様向け
安全大会の転倒予防講演｜
座学で終わらない「参加型研修」で
現場の行動を変える
「4S活動を続けているのに転倒災害が減らない」「高齢の従業員が増え、転倒によるケガが深刻化している」——そんな悩みを持つ安全衛生担当者様に向けて、理学療法士が直接指導する参加型の転倒予防講演をご紹介します。
この記事では、安全大会で転倒予防講演を実施する意義、参加型研修の具体的な内容、そして受講者がどう変わるかを、実績データをもとにお伝えします。
転倒災害は「労災の第1位」——このまま何もしないと、現場は変わりません
36,378人
転倒による
死傷者数
（令和6年）
26.8%
全労働災害に占める割合
（事故の型別 第1位）
約3.5倍
60歳以上男性の
墜落・転落発生率
（20代比・令和6年）
約19倍
60歳以上女性の
転倒骨折等発生率
（20代比・令和6年）
出典：厚生労働省「令和6年労働災害発生状況について」（令和7年5月30日公表）。倍率は同資料図表より読み取り。
転倒は労働災害の事故の型別で第1位です。そして転倒リスクは加齢とともに急上昇します。現場の高齢化が進む今、環境対策だけでなく、労働者の身体機能に対するアプローチが不可欠です。
産業医科大学の調査（従業員1,000名以上の事業所約3,000件対象）によると、回答事業所の44%が過去3年間に60歳以上の転倒災害を経験しており、そのうち約半数が休業4日以上でした。さらに、転倒後に離職につながるケースも報告されており、治療の長期化や後遺障害が主な理由です。1人の離職は採用・育成コストの喪失だけでなく、現場の士気にも影響します。
出典：佐伯覚「転倒防止対策での企業における自律的な作業管理体制の構築」産業保健21 第123号（2026年1月）
2026年4月施行・改正労働安全衛生法で高齢労働者の転倒・腰痛対策が事業者の義務に
2025年7月に公布、2026年4月1日に施行された改正労働安全衛生法（第62条の2）により、高年齢労働者の特性に配慮した作業環境の改善・作業管理等の措置を講じることが、すべての事業者の努力義務として明文化されました。
さらに、同法に基づき厚生労働大臣が公示した「高年齢者の労働災害防止のための指針」の関連通達（基発0210第1号・令和8年2月10日）には、安全衛生教育について次のように明記されています。
厚生労働省通達（基発0210第1号・令和8年2月10日）
「安全衛生教育の年間計画を立案する際には、単一の災害にのみ焦点を当てるのではなく、腰痛、転倒のような複数の災害を対象としつつ、行動災害一般に共通する教育や、腰痛や転倒に焦点を当てた教育の両方を行うようにすることが望ましい」
転倒は国の通達で安全衛生教育の対象として名指しで明記されています。安全大会で転倒予防をテーマに取り上げることは、担当者の独自判断ではなく行政方針に沿った対応です。
なぜ、4S活動を続けているのに転倒災害が減らないのか
多くの企業で4S活動（整理・整頓・清掃・清潔）や段差の解消、滑り止めの設置といった環境面の対策が行われています。しかし、転倒災害は増え続けています。理学療法士として企業研修を行う中で、私が繰り返し目にする問題は次の3つです。
環境対策だけでは防げない転倒がある
床を整備し、段差をなくしても、加齢に伴うバランス能力・筋力・柔軟性の低下が原因の転倒は防げません。平らな場所でつまずく、階段で踏み外す——こうした転倒は、環境ではなく身体機能の問題です。4S活動と並行して、労働者自身の身体機能を維持・向上させる取り組みが必要です。
自分の身体の状態を知らない
研修でバランスチェックや体力テストを行うと、「こんなにできなくなっているとは」と驚く方が大半です。自分の身体の衰えを客観的に知ることが、「やらなければ」という動機づけの第一歩になります。
研修当日だけで終わる
講演を聞いて「なるほど」と思っても、翌日の現場で何をすればよいか具体的に分からなければ行動は変わりません。朝礼や休憩時間に組み込める体操プログラムがなければ、習慣として定着しません。
参加型の転倒予防講演——3ステップで行動変容を実現
まちリハの転倒予防講演は、「学ぶ」「知る」「実践する」の3ステップで構成されています。座学だけの講演とは異なり、受講者全員が体を動かし、自分の身体の状態を実感する参加型のプログラムです。
STEP 1
「学ぶ」
転倒リスクを下げるための正しい身体の使い方を理学療法士が解説。なぜ転倒が起きるのか、加齢による身体機能の変化を、実演を交えて分かりやすく伝えます。
STEP 2
「知る」
セルフチェックで自分の身体の状態を確認します。簡易的なチェックを通じて、自分の身体の状態を把握します。
STEP 3
「実践する」
朝礼・休憩時間に実施できる転倒予防体操を全員で実践することで、職場への定着を支援します。
なぜ「参加型」が効果的なのか
安全大会の目的は「聞いて終わり」ではなく、受講者が翌日から職場で行動を変えることです。参加型の研修では、受講者が実際に体を動かし、仲間と一緒に取り組むため、「体で覚える」「仲間との会話が生まれる」「記憶に残りやすい」という効果があります。
当社の研修では、受講者のアンケートで「分かりやすさ」96%という評価をいただいています（n=221、2024〜2025年度実施の企業研修アンケート）。
受講者の声と実績データ
企業研修の実績
| 企業 | 参加人数 | テーマ | 分かりやすさ |
|---|---|---|---|
| JTプラントサービス様（墨田区） | 約100名 | 転倒＋腰痛 | 88% |
| 石原産業株式会社様（四日市） | 約100名 | 転倒防止 | 93% |
| 日本ポリテック株式会社様（八王子市） | 30名×2回 | 腰痛予防 | 97.9% |
| A株式会社様（横浜市） | 約10名 | 腰痛予防 | — |
受講者のアンケートから
「転倒防止の為の柔軟体操の大切さを再認識できました。明日から実行したいと思います。」
50代男性・製造業
「40代になってつまづきそうになることが何回かあったので注意したいです。」
40代男性・製造業
「体力は思いの外、低下することを実感した」
50代男性・製造業
「体を動かしたり頭を使ったりする場面も多く、楽しく参加し理解することが出来た」
40代男性・製造業
「自分の中でバランス能力がかなり落ちたと感じていたのですが、今回のお話を聞いて改めて改善していかなくてはと感じました。」
50代男性・製造業
研修を実施した企業の担当者様からは、「実際に体を動かしながら学ぶことで理解が深まり大変有意義な時間となった」との感想をいただいています。
講演の流れと費用
講演時間と内容
講演時間は60分を基本としています。座学＋セルフチェック＋実技体験を組み合わせた参加型の構成です。安全大会の全体スケジュールに合わせて調整可能ですので、お気軽にご相談ください。
費用
講演費用は198,000円（税込）からです。参加人数・講演時間・会場までの交通費により変動します。詳細はサービス詳細・料金ページをご確認ください。
ご依頼の流れ
STEP 1
お問い合わせ
開催希望日・参加人数・業種をお知らせください
STEP 2
事前ヒアリング
作業内容・転倒の発生状況を確認し内容を調整
STEP 3
講演実施
当日は理学療法士が現場に出向いて直接指導
まとめ——安全大会の転倒予防は「参加型」で効果が変わる
・行政方針に合致：改正労働安全衛生法（2026年4月施行）で高齢労働者への配慮が努力義務化。通達で転倒予防教育が明記
・3ステップで行動変容：「学ぶ」→「知る（セルフチェック）」→「実践する（転倒予防体操）」
・環境対策＋身体機能の両輪：4S活動だけでは防げない転倒に、理学療法士の専門知識でアプローチ
・受講者満足度96%：「バランス能力の低下を実感した」「明日から実行したい」の声
転倒は労働災害の第1位であり、60歳以上でリスクが急上昇します。今年の安全大会を「聞くだけの講演」から「体を動かして学ぶ参加型研修」に変えることで、現場の行動変容につなげてみませんか。
理学療法士による参加型研修
安全大会の転倒予防講演の
ご相談窓口
日程・費用の目安から、社内稟議に必要な資料整理まで、
担当者様の検討フェーズに合わせてご案内します。
費用・日程
概算／見積の進め方
内容設計
現場に合わせた参加型プログラム
※ 7月・10月は日程が埋まりやすいため、早めのご相談をおすすめします。
よくある質問
転倒予防の講演時間はどのくらいですか？
60分を基本としています。座学＋セルフチェック＋実技体験を組み合わせた参加型の構成です。安全大会の全体スケジュールに合わせて調整可能ですので、お気軽にご相談ください。
参加人数に制限はありますか？
目安として10〜150名程度まで対応可能です。参加人数に応じて、セルフチェックや実技体験の進め方を調整します。少人数の場合はより個別的な指導が可能です。
講演会場の準備は必要ですか？
プロジェクターまたはモニター、参加者が立って体を動かせるスペースがあれば実施可能です。特別な器具や設備は不要です。会場の広さや設備に応じて内容を調整しますので、事前にご相談ください。
既に4S活動を実施していますが、それでも転倒予防講演は必要ですか？
4S活動（整理・整頓・清掃・清潔）は転倒予防の基本ですが、環境面の対策だけでは防げない転倒があります。加齢に伴うバランス能力・筋力・柔軟性の低下が原因の転倒は、労働者自身の身体機能を維持・向上させる取り組みが必要です。4S活動と身体機能への介入の両輪で、より効果的な転倒予防が実現します。
転倒予防講演と腰痛予防講演を同時に依頼できますか？
それぞれ60分の講演として別日程での実施をお勧めしています。転倒予防と腰痛予防では、セルフチェックの内容や実技体験の種目が異なるため、1回にまとめると十分な説明と実践ができず消化不良になります。厚生労働省の通達（基発0210第1号）でも「腰痛、転倒のような複数の災害を対象とした教育」が推奨されており、テーマごとに実施することで高い効果が期待できます。腰痛予防講演の詳細はこちらをご覧ください。
高齢の従業員が多いのですが全員参加できますか？
はい。理学療法士が参加者の年齢や体力に合わせて運動の強度を調整しますので、60代以上の方でも安全に参加できます。むしろ、転倒リスクは60歳以上で急上昇するため、高齢の従業員が多い職場ほど転倒予防講演の効果が高くなります。
